新しい学習指導要領の総則には、つぎのような形で「総合的な学習の時間」の学習活動が述べられています。 --- 各学校においては、2に示すねらいを踏まえ、例えば国際理解、情報、環境、福祉・健康などの横断的・総合的な課題、児童(中学校では生徒)の興味・関心に基づく課題、地域や学校の特色に応じた課題などについて、学校の実態に応じた学習活動を行うものとする。 --- このことからわかるように、「総合的な学習の時間」の学習活動は、基本的には学校の実態に応じて、学校が決定していくことになります。ただし、「総合的な学習の時間」のねらいをきちんと踏まえることは忘れてはいけないことがわかります。また、わざわざ「国際理解・外国語、情報、環境、福祉・健康など」と例示されていることの意味にも気を配る必要があるでしょう。 グローバルな視点と異文化への理解、外国語によるコミュニケーション能力、情報活用能力、自然や環境への配慮、社会への積極的な参加など、21世紀を生き抜く問題解決の総合的な実践力を、小中高を通 じて育成しようとしているわけです。